2019-06-12 / 最終更新日 : 2019-06-21 広報担当お知らせ

【セミナー】予告！2019年7月、2025年の崖対策（準備編）＆Windows7サポート終了対策　セミナーを東京／大阪で開催します！

(6/21更新）最新の7/17セミナー情報ページを作成しました

【7/17セミナー】DX推進/2025年の崖問題とWin7/Win2008サポート終了を見据えた解決シナリオとは？

7月にDX（2025年の崖対策）＆Windows7終了対策、セミナーを東京・大阪にて開催いたします。

2019年７月に、好評のDX（デジタルトランスフォーメーション）テーマ「2025年の崖対策の第一歩として、まず現状分析と可視化から」とWindowsレガシーテーマ（Window7サポート終了対策。VBを始めとした業務アプリのマイグレーション」の２つのテーマを合わせたセミナーを、東京（五反田）、大阪（肥後橋）にて開催いたします。

先端技術(AI、IoT、ビッグデータなど)を活用してDXを実現しないと取り残される？！

近年様々な場面で、AIやクラウド、IoT、VR/ARなどの新技術が導入されています。また、デジタル化を加速し、ビジネス変革に成功して業績を上げる企業も増えてきました。今後もこの動きは活発化していくでしょう。

既存システムの保守コストがかさんで、新技術に手が回らない

しかしこのような新技術導入の前段階として、既存システムが老朽化・ブラックボックス化して保守費用が高額になっているという問題があります。そのためにIT戦略立案や人材確保に予算を割けないのが現状です。

DX（デジタルトランスフォーメーション）レポート、2025年の崖とは

このような問題点をまとめた「DXレポート」が、昨年9月に経済産業省から発表されました。このレポートによると、IT負債を放置して抱え続けた結果、DXが実現できないだけでなく、更に保守費用がかさみ、セキュリティ事故が発生するなどして、2025年には最大12兆円もの損失が出ると試算されています。

経済産業省「DXレポート」の解説と、「2025年の崖」の克服

本セミナーでは、まずこの経済産業省のDXレポートについて、モダナイゼーションを長年手掛けてきたシステムズが読み解くポイントを解説します。

さらに「2025年の崖」を克服するために、既存システムを現状分析する方法をご紹介します。

システムズが「IT総合診断」としてブラックボックス化してしまった現行システムの可視化手法についてデモを交えてご紹介します。

Windows7 / 2008server終了対策としてのオープンレガシーマイグレーション

「2025年の崖」の克服の前に、2020年１月にサポート終了になるWindows7 / 2008server上で稼動する「作りこんでしまった業務アプリケーション」を移行する方法についても解説します。

VB6.0を始めとしたVBアプリケーションの移行のご紹介が主となりますが、その他のオープンレガシーのアプリケーションをお持ちでお悩みの方にもお役立ちできる内容となっております。

7/17（水）　午後　東京（五反田）にて開催

３部構成：　経済産業省　DXレポートの読み解き方と具体的な対応策の解説

2025年の崖対策としてのIT総合診断

Windows7終了対策としてのVBマイグレーション

7/26（金）　午後　大阪（肥後橋）にて開催

２部構成：　DX解説とIT総合診断

Windows7終了対策としてのVBマイグレーション

●個別相談会

セミナー終了後、担当SEが個別ご相談を承ります。

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広報担当

DXデジタルトランスフォーメーション時代、ready to DXとしての2025年の崖対策。事始めとしての「レガシーシステムIT総合診断」

DXデジタルトランスフォーメーションのキーワードが活発化し、いよいよ2025年まで残すところわずかとなってきました。2025年の崖に陥ることのないよう、まず何から手を付けるべきかにおいて、現行システムの棚卸が重要になります。老朽化した基幹システムや部門システムを放置したままでは、オープン化やクラウド移行など、デジタルトランスフォーメーションの実現に大きな障壁となりかねません。
モダナイゼーション／マイグレーションで長年の経験を培ってきたシステムズの「レガシーシステムIT総合診断」は、いわば、情報システム版の人間ドック。企業の中心部にあたる基幹システムだけでなく、各部門や工場ローカルのいわゆる末梢部位にあるシステムまで、整理して可視化します。
問題が深刻化する前に、現状を可視化し、診断・分析することがシステムの健康につながります。
「準備的モダナイゼーション」として現行システムの診断をすることにより、システム化構想を支援します。
これは手法がマイグレーションに限らず、どのシステム刷新手法を採用する場合でも有用です。

現行システムを業務視点とIT視点で見える化。（サービスサイトへ）